日経新聞の朝刊には現在、渡辺淳一の「愛の流刑地」というポルノ小説と何等変わらないものが連載されています。私も日経を毎朝読んでから出勤するのですが、たまたま2回目か3回目を読んで、びっくりしました。これは週刊誌などに掲載されるポルノ小説とほとんど変わらないではないかと思い、それ以来、見ないようにしていますが、「私の履歴書」と「文化」欄は読むことが多いので、目障りな感じがしています。
しかし、巷の男性の間では、この小説が「愛ルケ」と略され、話題になっているようです（グーグルで8130件も出て来ました）。

日経も読者を増やすため、宣伝・広告をして女性読者も増やしたばかりだというのに「これで日経は読めなくなりました」という女性の声を聞きました。一体、日経の編集者は何を考え、どういう基準でこの小説を採用したのでしょうか？男性読者の日経離れを食い止めるためにやっているのでしょうかねえ？そうまでしてやることなのか？と見識を疑います。

これは何も日経だけに言えることではなく、日本の放送・出版のワイセツ情報の基準は甘すぎると常々感じておりました。

そこで、見たくない人にとっては迷惑情報であり、子どもたちにとっては有害情報であるこうしたワイセツ情報を。少なくとも見たくない人の目には触れないようにすべきではないかと思うわけです。

電車・バス・飛行機など、公衆の面前で、こうした情報が掲載されている新聞や雑誌を堂々と広げているのは、日本くらいのものでしょう。諸外国にも、もうしたものが無いわけではありませんが、アダルト専用の情報として公衆の目に触れないよう、分けているところがほとんどでしょう。

今年、1月末にネットの迷惑・有害情報への対策や情報リテラシーについて話し合う「ネット社会と子どもたち協議会」という任意団体が、
“「知りたくない権利」のネーミングを緊急公募”をしたのですが、適当なものが無かったということで、まだ運動には至っていません。

私もこの協議会に少し関わっていました。その趣旨を以下に掲載しますので、皆さんもご一緒に考えて頂き、ワイセツ情報を公衆の面前から消す運動へと発展させて行ければと願っております。

「知りたくない権利」名称募集概要：

実社会でもネット社会でも、迷惑情報や有害情報などを視聴したくないという人が子どもから成人まで、どんどん多くなっていると思われます。そこで、知る権利の反対の意味を表す言葉、すなわち、見たくない・知りたくない権利を表わす「○○権」というネーミングを公募し、それらの中から最良のものを選び、今後のさまざまな啓蒙活動に使って、広く認知を得ようと考えています。皆さまからの多数の応募をお待ちしています。

募集理由の詳細：

ネット社会ではウィルス・有害情報・迷惑情報など、利用者が望まないのに勝手に電子メールで送りつけてきたり、たまたま訪れたホームページにわいせつ画像・映像、死体や殺害現場の画像・映像などがあって、見たくない・知りたくない情報に接してしまうことがあり、子どもたちがネット利用するに当たり、悪影響があるのではと思われます。

これらは国際的に共通する問題ですが、日本では電車の中で女性の裸の写真が載っている新聞や週刊誌を同乗している子どもたちの前で堂々と広げている成人たちも見受けられます。またテレビの番組でも暴力、喫煙、殺人、女性の裸などが放送されています。これらは諸外国に比べて余りにも基準がゆるすぎ、子どもたちへの悪影響があるばかりでなく、こうしたことが許される日本の社会は成人でも諸外国の人たちの前では恥ずかしいと思っている人たちも多い状況です。
子どもたちばかりでなく、多くの女性や良識ある男性の成人にとっても、こうした情報は見たくない・知りたくないものです。これらは知る権利の反対に当たる権利であると考えますが、まだ良い言葉がありません。

成人指定著作物の倫理規定の見直しを行い、新聞・雑誌・書籍・広告・放送など、公共の場（実社会だけでなく、誰でもアクセスできるネット社会も含みます）で未成人やその視聴を望まない成人が成人指定著作物を意思に反して視聴してしまう可能性がある場面では、それらの露出を規制し、また公共の場でない場合でも、望む成人だけが成人指定著作物にアクセスできるように分離し、かつそれらが成人指定であることを明示する必要があると思われます。

たばこの喫煙に対して、喫煙しない人も、同じ空間に居るだけ喫煙に近い「受動喫煙」という弊害があり、それを排除するために「嫌煙権」という言葉が定義され、公共の場では禁煙しようという方向に向けた運動と法廷闘争が行われ、まず「分煙」から、そして「禁煙」へと進んできました。もし、「嫌煙権」、「受動喫煙」、「分煙」といった言葉がなかったら、こうした運動や闘争はなかなか進まなかった可能性があると思われます。

これらたばこ喫煙の例を参考に、見たくない・知りたくない権利を主張し、確保されるべく啓発運動や条例や法律の制定などに活用して行こうとするものです。

ただし、これらは表現の自由を制限しようとするものではなく、子どもたちの目や耳に触れる公共の場では制限すべきであると考えるもので、成人指定著作物を望む成人に提供することについての制限を要求するものではありません。この点もたばこの喫煙をあらゆる場所で一切禁止するわけではなく、公共の場では制限しようということと同様であると考えます。